嵐が2020年末をもってグループとしての活動を休止し、大野智は芸能活動自体も休止する。嵐が国民的アイドルグループであることは、そのツーア動員数からも明らかで、彼らが桁違いの経済効果を持つことは確かだ。解散したSMAPもそうだったが、はっきり言ってただのアイドルではない。そのためこの事実はニュース番組でも大きく取り上げられた。

　さらに一部では、NEWS手越祐也の活動休止や、中居正広と木村拓哉のジャニーズ退所も噂されてきたが、加えて現在、TOKIO長瀬智也が退所を希望しているという話まで出ており、ジャニーズ事務所は事件の相次いだ昨年以上に大変そうなのである。
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　その火元は日刊ゲンダイ。芸能ジャーナリスト・芋澤貞雄氏が綴る「TOKIOが音楽活動を再開する兆しはない」「解散こそしないものの、いずれ「少年隊」のように目立った活動がないグループになる可能性すらある」「ボーカル長瀬智也（40）はまるで、芸能界をフェードアウトしようとしているかのような動き」とのコラムを掲載したのだ。芋澤氏は、ジャニーズ事務所と長瀬との間で活動方針をめぐってかねてからひと悶着があり、役者よりアーティスト志向が強い長瀬はこのまま芸能界をフェードアウするつもりではないかと推測している。

　だが、今回の嵐の活動休止宣言で、大野が「脱退」や「活動休止」を自ら口にしても、メンバーはそうさせずに「活動休止」という方向へと結論づけていたことがわかった。「いつかまた嵐で」というメンバーの強い意志があったのはもちろんだが、そこにはおそらく長年嵐を推してきた藤島ジュリー景子副社長の意見もあったはずだろう。そんな嵐同様、長瀬も誰もが知る圧倒的なジュリー副社長のお気に入りである。もしも長瀬がいま芸能界や事務所退所を考えていたとしても、ジュリー副社長が素直に首を縦に振るはずはない。

　SMAPの解散、渋谷すばるの関ジャニ∞脱退、嵐の活動休止に引き続き、長瀬も事務所退所となると帝国の名にもはや取返しのつかないような傷が入る。そうさせないためにも、ひょっとすると長瀬に、いや長瀬だけではなく、ジャニーズ事務所所属のほかのアイドル（一定の貢献度があるメンバー）に対しては、事務所上層部が手綱を緩める可能性は大いにありえる。
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